「実家って、なんかしんどい」 帰省ブルーの実態調査　帰省は「楽しみ」4割、「気疲れ」2割 　親との距離に悩む現代人のリアル

～ 親子関係心理学の専門家が提案する「新しい帰省スタイル」 ～

家族と再会できる帰省シーズン。しかし、近年は「実家に帰るのが憂鬱」と言う声も増えています。そこで、『親子の法則 人生の悩みが消える「親捨て」のススメ』著者で、9万人を救った親子関係心理学の専門家・三凛 さとしは、実家から出て暮らす20歳以上50歳未満の男女全国301名を対象に「帰省時の気持ちと親子関係」に関するアンケート調査を実施いたしました。その結果、帰省を楽しみにしている人が4割を超える一方で、気疲れや義務感を抱える人も少なくないことがわかりました。本リリースでは調査結果とともに、帰省ブルーを軽減する具体的な工夫を提案いたします。

次に、「帰省時に実家で気になる・イヤだと感じること」について聞いたところ、「親の言動・価値観の押し付け」（28.6%）と「自分の生活への干渉」（28.2％）がほぼ同率で上位を占めました。また、「結婚や出産に関する話題」（14.6%）もストレスの要因となっています。

続いて、「実家と距離を置きたいと思うことはあるか？」聞いたところ、「よくある」（21.9%）、「時々ある」（25.9%）と答えた人が約半数（47.8%）に上る結果となりました。反対に、「もっと関わりたい」と答えた人は5.7％にとどまりました。

最後に「父親・母親・きょうだいとの仲」について聞きました。「父親との仲」については、「非常に良い」（15.3％）、「まあまあ良い」（22.9％）と答えた人が38.2％。「母親との仲」については、「非常に良い」（19.9％）、「まあまあ良い」（28.2％）と答えた人が48.1％で、父親との仲を約10ポイント上回りました。

また、「きょうだいとの仲」については、「普通」（29.6%）が最多。「非常に良い」（14.3％）と「まあまあ良い」（23.9％）を合わせると38.2%で、良好な関係を築いている人も多いことがわかります。その一方で、「疎遠」（7.0％）、「良くない」（5.3％）、「あまり良くない」（5.0％）の回答も17.3%と一定数あり、兄弟姉妹の関係性も一様ではないことがうかがえます。

■三凛 さとしが教える！「帰省ブルーを軽減する5つの工夫」

今回の調査で、帰省を楽しみにする人と帰省ブルーを抱える人の二極化を浮き彫りになりました。親世代との価値観の差や家事分担、結婚や出産に関する話題へのプレッシャーがストレスの主な要因であり、親との関係が良好でも距離感を保ちたいと考える人が多いことが確認されました。そこで、帰省ブルーを軽減する工夫を5つ提案します。

1．夫婦別々に帰省する「セパレート帰省」

家事分担や親戚づきあいで妻ばかりが疲弊し、夫は実家でくつろいでいる・・・。そんな構図が帰省ブルーの大きな要因になっています。夫婦がそれぞれ自分の実感に帰る、あるいは夫だけ子どもを連れて帰省する「父子帰省」というスタイルなら、妻は自分の実家でリラックスしたり、自宅で休息したりできます。家族の形が多様化する現代では、夫婦別行動の帰省も選択肢の一つとして検討してみてください。

２．「ホテル帰省」や短期滞在で物理的な距離を保つ

実家に泊まると生活リズムや衛生環境の違いでストレスが溜まりやすく、家事の負担も増えます。近くのホテルや旅館を利用して寝る場所だけ分ける「ホテル帰省」は家族全員の気疲れを減らす効果があります。滞在日数を短く決めておくことも同様に有効です。

３．オンライン帰省や「逆帰省」を取り入れる

交通費や混雑を考えると、実家に行かない方が負担は少ない場合もあります。ビデオ通話やメッセージのやり取りが普及した今、離れていても気持ちを伝えられる環境が整いました。年末年始に親が子どもの家を訪れる「逆帰省」も良いでしょう。双方の負担を考慮して帰省の形を柔軟に選ぶことが大切です。

４．会話の「地雷」を避けるコミュニケーション術

帰省時に親や親戚と交わす会話は、楽しみでもありながら、時にストレスの火種にもなりがちです。特に、結婚や出産、仕事の話題は、本人の状況によっては触れられたくないテーマです。そのような質問をされたときは、素直に「今は自分のペースで考えているから、決まったら報告するね」と気持ちを伝えつつ、最近始めた趣味やおすすめのテレビ番組、地元の美味しい食べ物など共通の話題にさりげなく切り替えましょう。

また、親や親戚から過去の失敗談や家族の悪口を聞かされた場合は、同調するのではなく、「そういうこともあったね。でも、今はこうしてみんな元気で良かったよ」と肯定的な言葉で受け止め、別の話題に移すのが効果的です。健康の話題や季節の行事、近況報告などは世代を問わず話しやすく、場を和ませる助けになります。

５．帰省の目的やルールを事前に共有する

ストレスの多くは、「○日滞在しなければいけない」「親戚全員に手土産を用意しなければいけない」といった暗黙の期待から生じます。事前に滞在日数やスケジュール、家事分担の範囲を家族で相談し、無理のない形に調整しましょう。場合によっては、帰省費用や準備を夫婦で分担したり、手土産をネット通販で手配したりするなど負担を減らす工夫も有効です。

帰省ブルーを軽減するためには、従来の「みんな一緒に実家に集まる」スタイルにこだわらず、セパレート帰省やホテル帰省、オンライン帰省など新しい選択肢を取り入れ、コミュニケーションや滞在方法を工夫することが重要です。帰省は家族の絆を確かめる大切な機会ですが、自分や家族の心身の健康を守ることを最優先に、無理のない形で実践していきましょう。

■三凛 さとし（さんりん さとし）プロフィール

富とお金のメンタルトレーナー。親子関係心理学の専門家。立命館大学、米NY州立大学卒業。

大学卒業後、一部上場企業に就職するも3年で退職。夢を追い渡米したものの、数百万円の借金を抱えてしまい、不法労働で日々食い繋ぐ極貧生活を送っていた時、本場アメリカのメンタルトレーニングに出会い、自身のお金に関する問題はメンタル起因であることを解明。

一念発起し起業後、自分自身にメンタルトレーニングを施すことで、わずか3年でFIREし、お金の自由・時間の自由・場所の自由・心身の健康・良好な人間関係の「人生の五大自由」を達成する。その経験をもとにはじめたYouTubeチャンネルの登録者は27万人。各SNSの総フォロワーは45万人を超え、講座受講生は延べ15万人以上にのぼる。

著書には、1年で発行部数6万部を超えるベストセラーとなる、親子関係について真の問題解決法を綴った『親子の法則 人生の悩みが消える「親捨て」のススメ』（KADOKAWA）があり、2024年9月に待望の2冊目となる『金のなる本　誰でも再現できる一生お金に困らない方法』（KADOKAWA）を出版。

公式サイト：http://sanrinsatoshi.com/

Instagram：https://www.instagram.com/sanrin_hikiyosecoach/

Facebook：https://www.facebook.com/essessess73

X（旧Twitter）：https://twitter.com/sanrin_hikiyose

その他のメディアにも転載されました！

ひるおび(8/13)

THE TIME,(8/14)

news イット！(8/14)

https://youtu.be/iHF4N3_VKOc

今年新卒入社した息子が「年収1000万円」を「目標」にしています。同じくらいの年収を目指している「新社会人」はどのくらいいるのでしょうか？

「年収1000万円以上」を目指している新社会人の割合

合同会社serendipity調べによると、令和7年度の新社会人が「入社した会社を選んだ基準」は「働きがい」（28.6％）や「社風・社員の魅力」（26.4％）を超えて最も多かったのが「給与」の30.7％でした。

さらに「将来獲得したい年収」は「700万円～1000万円未満」が最も多い25.7％で、次いで「500万円～700万円未満」（22.1％）、「1000万円～1200万円未満」（20.0％）となっています。「年収1000万円以上」を希望している新社会人の割合は全体の42.8％で、そのうちの6.4％は「2000万円以上」を希望しています。

一方で「年収500万円未満」が9.3％、「500万円～700万円未満」が22.1％、「700万円～1000万円未満」が25.7％というように、1000万円以上を希望していない人も一定数いることが分かっています。

「年収1000万円以上」を受け取っている人はどのくらいいる？

新社会人の4割以上が希望している「年収1000万円以上」を実際に受け取っている人はどのくらいいるのか確認してみましょう。

国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」によると、年収1000万円以上もらっている人の割合は全体の5.5％となっています。内訳については表1の通りです。

日本全体の平均年収は460万円で、最も割合が多い区分は「300万円超400万円以下」の16.3％です。これを踏まえると、「年収1000万円以上」は高収入だといえるでしょう。

年収アップを実現するには？

年収アップを実現して「1000万円超え」を目指すのであれば、インセンティブの高い職種や外資系企業などに就職するとよいかもしれません。実績をあげれば年収1000万円以上を目指せる可能性があります。

就職してから年収アップを目指すには、昇進により収入をアップする方法や、資格を取得して資格手当を受ける方法などがあるでしょう。

就職した会社で年収アップを目指すことが難しい場合は、副業を始めたり起業・転職したりすることも検討してみることをおすすめします。

「年収1000万円」を目指している新社会人の割合は42.8％

合同会社serendipity調べによると、新社会人のうち「年収1000万円以上」を目指している人の割合は全体の42.8％を占めていることが分かっています。

日本の平均年収は460万円となっており、実際に1000万円以上を受け取っている人の割合は全体の5.5％です。区分別で「300万円超400万円以下」の16.3％が最も多いことをみても、年収1000万円以上は高収入だといえるでしょう。

年収アップを目指すには、給与の高い職業に就くほかにも、昇進や資格取得により収入をアップさせたり、副業や起業・転職を検討したりする方法があります。希望の年収を実現させたければ、自分に合った方法を実践してみるとよいでしょう。

6割が「将来獲得したいは年収1000万円未満」、Z世代新社会人の仕事観は超現実路線!?

新社会人やZ世代について、さまざまな調査や分析が発表されているが、先輩となるビジネスマンにとっては新人の価値観などは気になるところ。

富とお金のメンタルトレーナーである三凛さとしさんは、新入社員が社会人生活をスタートさせて1か月が過ぎた2025年4月15日から2025年4月21日の期間に、18歳以上24歳未満の令和7年度新社会人140名を対象に「会社選びとお金のリアル」についてのアンケート調査を実施して、その結果と分析を発表した。

調査結果によると、給与は会社選びの重要な要素だが、働きがいや教育制度といった成長できる環境も同等に重視しており、約6割が「将来獲得したい年収は1000万円未満」と回答。堅実な金銭感覚を持つ世代だと考えられるという。

新社会人の会社選びの決め手のトップ「給与」だが「働きがい」の関心も高い

令和7年度の新社会人140名に「入社した会社を選んだ基準」を質問すると、「給与」（30.7%）が最多だった。「働きがい（福利厚生・教育制度）」（28.6%）や「社風・社員の魅力」（26.4%）が僅差で続き、単純な「稼ぎ」だけが就職先決定の要因ではないことも傾向として見えた。

Z世代と言われる若い社会人は、給与という基本的な安全基盤を確保しながらも同時に自己成長や人間関係の質も重視しているという。この傾向は、物質的な豊かさだけでなく精神的な充足を同時に求める令和時代の複合的なキャリア観を反映しているのだろう。

新社会人に聞いた会社選びで決め手となったもの、最多は「給与」、将来の希望年収は？

富とお金のメンタルトレーナー ・三凛 さとし氏は、18歳以上24歳未満の令和7年度新社会人140名を対象に「会社選びとお金のリアル」についてアンケート調査を実施。結果をグラフにまとめて発表した。

新社会人の会社選びの決め手、「給与」はトップも「働きがい」への関心も高い

令和7年度の新社会人140名に「入社した会社を選んだ基準」を聞いたところ、「給与」（30.7%）が最多となった。

しかし、「働きがい（福利厚生・教育制度）」（28.6%）や「社風・社員の魅力」（26.4%）が僅差で続く形となり、単純な「稼ぎ」だけが就職先決定の要因ではないことがわかった。

給与という基本的な安全基盤を確保しながらも、同時に自己成長や人間関係の質も重視する。現代の若者たちによるこの傾向は、物質的な豊かさだけでなく精神的な充足を同時に求める、令和時代の複合的なキャリア観を反映していると言えるだろう。

■将来希望する年収は「1000万円未満」が最多、意外に堅実な金銭感覚

次に、「結婚相手に求める年収」について聞いたところ、「500万円～600万円未満」（19.3%）が最も多く、次いで「400万円～500万円未満」（14.3%）、「気にしない」（12.9%）、「600万円～700万円未満」（11.4%）という結果が得られた。

続いて、「自身が将来獲得したい年収」を聞いたところ、「700万円～1,000万円未満」（25.7%）が最も多く、次いで「500万円～700万円未満」（22.1%）、「1,000万円～1,200万円未満」（20.0%）という結果に。

注目すべきは、全体の57.1%が1000万円未満の年収を希望しており、「若者の高望み」というステレオタイプとは裏腹に、むしろ現実的な将来設計を行なっている点だ。

これは、経済成長の鈍化や社会保障の先行き不安など、彼らが育ってきた社会環境が現実的な期待値形成に影響していると考えられる。

■初任給の使い道、「貯金」がトップでZ世代の堅実さが際立つ

さらに、「初任給は何に使う予定か？」という質問には、「貯金」（50.0%）半数を占め、「親・家族へのプレゼント・食事」（46.4%）、「生活費」（35.0%）と続いた。

消費より貯蓄を優先する姿勢は、コロナ禍や物価高などの経済的不確実性を経験してきたZ世代ならではの特徴とも言える。

彼らは「お金の教養」が高く、将来への備えを若いうちから意識している。不安定な雇用環境や年金問題など、将来の不確実性への防衛反応として、堅実な金銭管理志向が根付いていると分析できる。

親や家族へのプレゼントが2位に入るのも、感謝の気持ちと自立への第一歩を示す興味深い結果だ。

■欲しいものトップ2は「旅行」「車・バイク」。モノより経験指向が鮮明に

最後に、「ゆくゆく欲しいもの・買いたいもの・やりたいことは何か？」について聞いた。最多回答は「旅行」（41.4%）となり、「車・バイク」（35.7%）、「家・マンション」（34.3%）、「ブランドもの」（31.4%）、「資産運用・投資」（29.3%）と続いている。

この結果から、物質的な所有よりも体験や経験を通じた充実感を重視する傾向が読み取れる。

SNS全盛時代に育った彼らにとって、経験の共有や思い出の蓄積が自己表現やアイデンティティ形成につながっていると考えられる。また「車・バイク」が高い割合を占めるのは、移動の自由や行動範囲の拡大への憧れを示唆している。

Z世代新社会人の価値観とその背景にある心理とは

■解説：三凛 さとし 氏

今回の調査結果から、現代の新社会人の価値観について興味深い発見がいくつか見えてきます。

まず注目すべきは、「給与」と「働きがい」の関係性です。どちらか一方ではなく、両方を重視する傾向が強く表れています。これは基本的な生活の安全を確保しながらも、自己実現や成長も同時に追求したいという複合的な価値観の表れでしょう。新社会人たちは、単純な二者択一ではなく、より現実的な視点を持っていると言えます。

また、初任給の半数が貯金に回されるという結果からは、将来への備えを意識する堅実さが見て取れます。これは私たちの世代が育った社会経済環境を考えれば納得できる現象です。景気の低迷、就職氷河期の話題、コロナ禍など、経済的不確実性を数多く経験してきた世代だからこそ、将来への不安に対する防衛反応として貯蓄を重視するのでしょう。

さらに興味深いのは、欲しいものとして「旅行」がトップに来ている点です。これは物質的所有より経験的消費を重視する価値観の表れです。研究でも、モノを買うよりも経験にお金を使った方が長期的な幸福度が高まることが示されています。SNS時代に育った新社会人たちは、「所有する喜び」より「経験する喜び」とその共有価値を重視しているのです。

企業側にとって重要なのは、若者のこのような価値観の変化を理解し、対応していくことでしょう。単なる高給与だけでなく、自己成長の機会や充実した経験を提供できる職場環境を整えることが、優秀な若手人材の獲得・定着につながります。

新社会人の堅実な金銭感覚は、批判されるべきものではなく、むしろ彼らが育ってきた環境への合理的な適応戦略です。企業には若手社員の将来不安を軽減する長期的キャリアパスの提示や、安定と成長の両立を支援する制度設計が求められています。

「給料」と「働きがい」。この二つは対立するものではなく、相互に支え合う関係にあるのです。適正な報酬があってこそ、心理的充足も得られる。この現実的な視点こそ、令和時代の新社会人が持つ賢明な知恵なのかもしれません。

調査概要
調査期間／2025年4月15日～21日
調査手法／インターネット調査
調査対象／18歳以上24歳未満の令和7年度新社会人の男女全国
有効回答者数／140名（男性：61名、女性：79名）
調査機関／Freeasy
出典／合同会社serendipity 調べ

関連情報
http://sanrinsatoshi.com/

給料か、やりがいか？新社会人がいま企業に求めている本当の価値

2023年、新社会人たちが直面する「給与」と「働きがい」。この二つの要素は、会社選びにおいてどのような影響を与えているのでしょうか？合同会社serendipityが実施した意識調査によると、新卒者の約6割が将来の年収として「1,000万円未満」を希望していることが明らかになりました。果たして、彼らはどのように会社を選択し、キャリアプランを描いているのでしょうか？   新社会人の意識調査では、給与が高い企業と働きがいのある企業の両方を重視する傾向が見られました。多くの新卒者は、この二者を天秤にかけており、それぞれの企業が持つ魅力を吟味する姿勢がうかがえます。また、働きがいが重要と考える背景には、自己成長や社会貢献を目指す意識があると言えるでしょう。 さらに、将来の年収についての希望が「1,000万円未満」と回答した60%の新卒者。この選択肢には、様々な理由が考えられます。例えば、家庭や地域社会への貢献を考慮した結果だったり、安定した生活を求める姿勢が影響しているのかもしれません。 このような調査結果は、企業にとっても重要な指標となるでしょう。新卒者たちが何を求め、どのように自己実現を図りたいと考えているのかを理解することが、今後の採用戦略に結びつくからです。 「給与」と「働きがい」の両立を求める新社会人。彼らの選択が、未来の働き方や企業文化にどのような変化をもたらすのか、引き続き注目が必要です。 詳しくは「合同会社serendipity」の公式ページまで。 レポート／DXマガジン編集部海道  

その他のメディアにも転載されました！

StartHome

令和7年度の新社会人たちが社会に踏み出してから早くも1ヶ月が経ちました。その彼らの価値観や考え方を探るべく、「会社選びとお金のリアル」というテーマで行われたアンケート調査が注目されています。この調査は、富とお金のメンタルトレーナーである三凛さとしが18歳から24歳までの新社会人140名を対象に実施しました。

調査概要

この調査は2025年4月15日から21日までの期間、インターネットを通じて行われました。男女別に集められた有効回答者数は140名で、そのうち男性は61名、女性は79名となっています。調査結果は、彼らが選択した会社の基準や金銭感覚についての洞察を提供しています。

給与と働きがいの二者択一

調査の結果、入社を決めた要因で最も多かったのは「給与」で、30.7%の回答がありましたが、「働きがい」や「社風・社員の魅力」といった要素も負けず劣らず重要視されています。具体的には、「働きがい」が28.6%、「社風」が26.4%で、現代の若者たちが単なる高給与を求めるだけでなく、精神的な満足感も求めていることがわかります。これは、キャリアを選ぶ上での新たな視点を反映したものだと言えるでしょう。

未来の年収に関する考え

次に、将来の獲得年収についての問いに対して、全体の57.1%が「1,000万円未満」と回答しました。最も多かったのは「700万円～1,000万円未満」で25.7%がこのカテゴリーに入ります。従来の「若者は高望みする」というイメージとは裏腹に、実際には地に足の着いた現実的な希望を持っていることが浮き彫りにされました。

初任給の使途と資産観

初任給の使い道については、なんと50.0%が「貯金」に回すと回答しました。この調査結果からは、経済的不確実性に対して強い警戒心を持つZ世代の特徴が表れています。さらに、親や家族へのプレゼントが46.4%というのも興味深い結果です。これは新社会人たちの感謝の気持ちや慣れ親しんだサポートへの返礼とも取ることができ、彼らの人間関係を重視する姿勢が伺えます。

物欲の傾向と経験重視

「ゆくゆく欲しいもの」について尋ねたところ、1位は「旅行」で41.4%、2位は「車・バイク」で35.7%という結果が出ました。このデータからは、物質的な所有よりも経験を重視する傾向が浮かび上がります。SNSが盛んな現代において、彼らは経験や思い出を通じて、自己表現やアイデンティティを築いているのです。

三凛さとしの見解

三凛さとしは、今回の調査結果から現代の新社会人の価値観が給与と働きがいの二次元的な関係にあると指摘しています。どちらか一方ではなく、両方を満たすことが求められている時代に突入しています。これを理解することは、企業側にとっても重要で、従業員の幸福度を高めるためには環境を見直し、サポート体制を強化することが求められています。

若者たちの堅実な金銭感覚や、物欲に関する価値観は決して否定されるべきではなく、逆に彼らの成長に必要な社会環境に適応するための合理的な選択であるといえるでしょう。企業がこの現象を考慮し、若者が求める価値に応える職場づくりを進めることが、新しい時代の流れを生み出すことにつながると考えられます。

会社情報

会社名

合同会社serendipity

～ モノより経験、夢より堅実　Z世代新社会人のリアルな価値観とは？ ～

新入社員として社会人生活をスタートして、1か月が経ちました。そこで、『親子の法則 人生の悩みが消える「親捨て」のススメ』や『金のなる本』の著者で、富とお金のメンタルトレーナー 三凛 さとしは、18歳以上24歳未満の令和7年度新社会人140名を対象に「会社選びとお金のリアル」についてアンケート調査を実施いたしました。

■調査概要

調査期間：2025年4月15日～21日

調査手法：インターネット調査

調査対象：18歳以上24歳未満の令和7年度新社会人の男女全国

有効回答者数：140名（男性：61名、女性：79名）

調査機関：Freeasy

■調査結果サマリー

・給与は会社選びの重要な要素だが、働きがいや教育制度といった成長できる環境も同等に重視

・約6割が「将来獲得したい年収は1,000万円未満」と回答、堅実な金銭感覚がうかがえる

・初任給の使い道は「貯金」が最多、Z世代の堅実さや将来への不安が反映

・欲しいもののトップは「旅行」、物質的な豊かさよりも経験を重視する傾向が明らかに

■調査結果

●新社会人の会社選びの決め手、「給与」はトップも「働きがい」への関心も高い

令和7年度の新社会人140名に「入社した会社を選んだ基準」を尋ねたところ、「給与」（30.7%）が最多でした。しかし、「働きがい（福利厚生・教育制度）」（28.6%）や「社風・社員の魅力」（26.4%）が僅差で続く形となり、単純な「稼ぎ」だけが就職先決定の要因ではないことが明らかになりました。

現代の若者たちは給与という基本的な安全基盤を確保しながらも、同時に自己成長や人間関係の質も重視しています。この傾向は、物質的な豊かさだけでなく精神的な充足を同時に求める、令和時代の複合的なキャリア観を反映していると言えるでしょう。

●将来希望する年収は「1,000万円未満」が最多。意外に堅実な金銭感覚

次に、「結婚相手に求める年収」について尋ねたところ、「500万円～600万円未満」（19.3%）が最も多く、次いで「400万円～500万円未満」（14.3%）、「気にしない」（12.9%）、「600万円～700万円未満」（11.4%）という結果になりました。

続いて、「自身が将来獲得したい年収」を尋ねたところ、「700万円～1,000万円未満」（25.7%）が最も多く、次いで「500万円～700万円未満」（22.1%）、「1,000万円～1,200万円未満」（20.0%）となりました。

注目すべきは、全体の57.1%が1,000万円未満の年収を希望しており、「若者の高望み」というステレオタイプとは裏腹に、むしろ現実的な将来設計を行っている点です。これは、経済成長の鈍化や社会保障の先行き不安など、彼らが育ってきた社会環境が現実的な期待値形成に影響していると考えられます。

●初任給の使い道、「貯金」がトップでZ世代の堅実さが際立つ

さらに、「初任給は何に使う予定か？」という質問には、「貯金」（50.0%）半数を占め、「親・家族へのプレゼント・食事」（46.4%）、「生活費」（35.0%）と続きました。消費より貯蓄を優先する姿勢は、コロナ禍や物価高などの経済的不確実性を経験してきたZ世代ならではの特徴とも言えます。

彼らは「お金の教養」が高く、将来への備えを若いうちから意識しています。不安定な雇用環境や年金問題など、将来の不確実性への防衛反応として、堅実な金銭管理志向が根付いていると分析できます。親や家族へのプレゼントが2位に入るのも、感謝の気持ちと実家からの自立への第一歩を示す興味深い結果です。

●欲しいものトップ2は「旅行」「車・バイク」。モノより経験指向が鮮明に

最後に、「ゆくゆく欲しいもの・買いたいもの・やりたいことは何か？」について尋ねました。最多回答は「旅行」（41.4%）となり、「車・バイク」（35.7%）、「家・マンション」（34.3%）、「ブランドもの」（31.4%）、「資産運用・投資」（29.3%）と続きました。

この結果から、物質的な所有よりも体験や経験を通じた充実感を重視する傾向が見受けられます。SNS全盛時代に育った彼らにとって、経験の共有や思い出の蓄積が自己表現やアイデンティティ形成につながっていると考えられます。また「車・バイク」が高い割合を占めるのは、移動の自由や行動範囲の拡大への憧れを示唆しています。

■三凛 さとしが解説 「Z世代新社会人の価値観とその背景にある心理とは」

今回の調査結果から、現代の新社会人の価値観について興味深い発見がいくつか見えてきます。

まず注目すべきは、「給与」と「働きがい」の関係性です。どちらか一方ではなく、両方を重視する傾向が強く表れています。これは基本的な生活の安全を確保しながらも、自己実現や成長も同時に追求したいという複合的な価値観の表れでしょう。新社会人たちは、単純な二者択一ではなく、より現実的な視点を持っていると言えます。

また、初任給の半数が貯金に回されるという結果からは、将来への備えを意識する堅実さが見て取れます。これは私たちの世代が育った社会経済環境を考えれば納得できる現象です。景気の低迷、就職氷河期の話題、コロナ禍など、経済的不確実性を数多く経験してきた世代だからこそ、将来への不安に対する防衛反応として貯蓄を重視するのでしょう。

さらに興味深いのは、欲しいものとして「旅行」がトップに来ている点です。これは物質的所有より経験的消費を重視する価値観の表れです。研究でも、モノを買うよりも経験にお金を使った方が長期的な幸福度が高まることが示されています。SNS時代に育った新社会人たちは、「所有する喜び」より「経験する喜び」とその共有価値を重視しているのです。

企業側にとって重要なのは、若者のこのような価値観の変化を理解し、対応していくことでしょう。単なる高給与だけでなく、自己成長の機会や充実した経験を提供できる職場環境を整えることが、優秀な若手人材の獲得・定着につながります。

新社会人の堅実な金銭感覚は、批判されるべきものではなく、むしろ彼らが育ってきた環境への合理的な適応戦略です。企業には若手社員の将来不安を軽減する長期的キャリアパスの提示や、安定と成長の両立を支援する制度設計が求められています。

「給料」と「働きがい」。この二つは対立するものではなく、相互に支え合う関係にあるのです。適正な報酬があってこそ、心理的充足も得られる。この現実的な視点こそ、令和時代の新社会人が持つ賢明な知恵なのかもしれません。

■三凛 さとし（さんりん さとし）プロフィール

富とお金のメンタルトレーナー。親子関係心理学の専門家。立命館大学、米NY州立大学卒業。

大学卒業後、一部上場企業に就職するも3年で退職。夢を追い渡米したものの、数百万円の借金を抱えてしまい、不法労働で日々食い繋ぐ極貧生活を送っていた時、本場アメリカのメンタルトレーニングに出会い、自身のお金に関する問題はメンタル起因であることを解明。

一念発起し起業後、自分自身にメンタルトレーニングを施すことで、わずか3年でFIREし、お金の自由・時間の自由・場所の自由・心身の健康・良好な人間関係の「人生の五大自由」を達成する。その経験をもとにはじめたYouTubeチャンネルの登録者は27万人。各SNSの総フォロワーは45万人を超え、講座受講生は延べ15万人以上にのぼる。

著書には、1年で発行部数6万部を超えるベストセラーとなる、親子関係について真の問題解決法を綴った『親子の法則 人生の悩みが消える「親捨て」のススメ』（KADOKAWA）があり、2024年9月に待望の2冊目となる『金のなる本　誰でも再現できる一生お金に困らない方法』（KADOKAWA）を出版。

公式サイト：http://sanrinsatoshi.com/

Instagram：https://www.instagram.com/sanrin_hikiyosecoach/

Facebook：https://www.facebook.com/essessess73
X（旧Twitter）：https://twitter.com/sanrin_hikiyose

日本人は収入の増やし方を知らない？9割の人が「収入アップしたい」が半数近くが「何もしていない」

日本の給料は他国に比べて低いと言われている。急速に進む物価高に給与の増加が追いつかず、不満を抱えている人も多いのではないだろうか。

そこで、富とお金のメンタルトレーナー 三凛 さとし氏は、20歳以上70歳未満の有職者全国461人を対象に「現在の収入への不満と収入を上げる行動」についてアンケート調査を実施した。

「不満がある」と答えた人に「現在の収入やお金に関しての不満の内容は何か？」聞いたところ、20代と30代は「年収が少ない」（20代：64.5%、30代：60.3％）、40代と50代は「物価高」（40代：60.0%、50代：64.4%）、60代は「老後資金が心配」（67.1％）が最多に。

また、「物価高」「老後資金が心配」について、40代以降は半分以上の人が不満と答えていた。これは、このまま物価高が続けば、老後資金に影響を及ぼしかねないという不安によるものではないかと推測できる。

次に、「収入アップしたいか？」聞いたところ、40代の92.5%を筆頭に多くの人が「はい」（20代：78.0％、30代：85.1％、50代：90.6％、60代：85.4％）と答えた。

「収入アップしたい」と答えた人に「収入アップのために何か具体的な行動をしているか？」聞いた。

どの年代も「具体的にしていることはない」（20代：29.7%、30代：42.5％、40代：46.5％、50代：60.9％、60代：62.2％）が最も多く、年齢が上がるにつれ、その傾向が大きくなっている。

一方、具体的な行動としては、20代が「副業・バイト」（26.6％）、30代は「資格の取得・スキルアップ」（23.8％）、40代以上では「投資」（40代：29.1％、50代：18.4％、60代：19.5％）が最多であった。

調査概要
調査期間：2025年1月30日
調査手法：インターネット調査
調査対象：20歳以上70歳未満の有職者全国
有効回答者数：461人
調査機関：Freeasy
※合同会社serendipity 調べ

なぜ収入を増やしたいのに行動しないのか？

今回の調査結果によると、日本では多くの人が収入に不満を感じているにもかかわらず、実際に収入を増やすための具体的な行動をとっている人は少ないことが明らかになりました。

特に、50代・60代では「収入アップのために何もしていない」と答えた人が60％を超えています。

この現象は、日本の雇用文化や心理的な要因と密接に関係している可能性があります。日本人は収入を増やしたいと思っていても、行動に移すことに対して消極的な傾向があります。

しかし、このような姿勢では、他国にどんどん追い抜かれてしまいます。一人ひとりが自立心を持ち、行動を起こさなければ、日本の経済はますます衰退していくでしょう。

実際に、日本のGDPは低成長が続いており、世界の中での競争力が落ちている現実があります。

収入を増やしたいという意識はあるが、行動は伴わない

調査では、各年代とも80％以上が「収入を増やしたい」と回答しています。しかし、その一方で「具体的にしていることはない」と答えた割合は、特に50代以上で顕著でした。

日本では、終身雇用の文化が根強く残っており、転職や昇進の機会を積極的に探す人が少ない現状があります。また、副業や投資に対する抵抗感も強く、「リスクが高い」「知識がない」といった理由で避ける傾向があります。

その結果、収入を増やしたいと考えているにもかかわらず、実際には行動に移さないまま時間が過ぎてしまうのです。

また、日本人は仕事や家庭の責任が重く、新しいスキルを習得したり副業を始めたりする余裕がないと考えがちです。しかし、収入を増やすためには行動が必要です。成功事例を知ることや、まずは小さなことから始めることで、一歩を踏み出すことが大切です。

海外と比較した日本の収入意識

日本では「給料は会社が決めるもの」「収入を増やすのは難しい」と考える傾向が強いです。しかし、海外では「自己投資や副業が当たり前」という国も多くあります。

例えば、アメリカやカナダでは、多くの人が転職をキャリアアップの手段として活用し、積極的に収入を上げています。シンガポールでは副業や投資が一般的で、自己責任のもと資産形成に励む人が多いです。

一方、日本では「安定」を重視する価値観が強く、新しいことに挑戦するリスクを避ける傾向があります。

この意識の違いが、日本の収入停滞の一因になっている可能性があります。日本人がより貪欲に収入アップを目指さなければ、世界の中での競争力をさらに失ってしまうでしょう。

収入を増やすために今すぐできること

まずは、副業を始めることが有効です。副業といっても、大きなビジネスを立ち上げる必要はありません。週末だけのアルバイトや、スキルを活かしたフリーランスの仕事など、小さな一歩から始めることが大切です。

また、投資を学び、少額から始めるのもよいでしょう。日本では「投資＝危険」というイメージがありますが、世界的に見ても資産形成には不可欠です。さしあたり、少額でインデックス投資や積立投資を試し、経験を積んでいくことが重要です。

さらに、スキルアップを意識することも必要です。会社任せではなく、自ら市場価値を高めることで、転職や昇給の可能性を広げることができます。オンライン講座や資格取得を通じて、スキルを磨いていくことが大切です。

まとめ：意識を変えれば行動も変わる

「収入を増やしたい」と思っていても行動を起こさないのは、日本の文化的背景や心理的要因が影響している可能性が高いです。しかし、収入アップは決して特別な人だけができることではなく、小さな行動を積み重ねることで実現可能です。

まずは、「何もしていない」状態から抜け出し、副業や投資、スキルアップなど、自分にできることを見つけて実践してみましょう。意識を変えることができれば、行動も変わり、結果として収入も増えていくはずです。

今こそ、日本人一人ひとりが貪欲に未来を切り開く意識を持つことが求められています。

関連情報
http://sanrinsatoshi.com/

日本人の収入不満、行動不足が浮き彫りに

日本の給料は他国に比べて低いと言われる中、富とお金のメンタルトレーナーである三凛さとし氏が、20歳以上70歳未満の有職者全国461人を対象に「現在の収入への不満と収入を上げる行動」についてアンケート調査を実施しました。この調査は、合同会社serendipityが調査機関Freeasyを通じて行ったものです。

調査結果によると、8割以上の人が「現在の収入・お金に不満」を感じており、特に50代では93.8%が不満を抱いています。年代別に見ると、20代と30代は「年収が少ない」、40代と50代は「物価高」、60代は「老後資金が心配」といった不満が多く見られました。

一方で、「収入アップしたい」と答えた人は9割弱に達するものの、その半数以上が「何もしていない」と回答しています。特に50代・60代では「収入アップのために何もしていない」と答えた人が60％を超えており、行動に移すことに対して消極的な傾向が見られます。

この現象は、日本の雇用文化や心理的な要因と密接に関係している可能性があります。

日本では終身雇用の文化が根強く、転職や昇進の機会を積極的に探す人が少ない現状があります。また、副業や投資に対する抵抗感も強く、「リスクが高い」「知識がない」といった理由で避ける傾向があります。

海外では、自己投資や副業が当たり前とされる国も多く、例えばアメリカやカナダでは転職をキャリアアップの手段として活用し、積極的に収入を上げています。日本人がより貪欲に収入アップを目指さなければ、世界の中での競争力をさらに失ってしまうでしょう。

収入を増やすためには、副業を始めたり、投資を学んだり、スキルアップを意識することが重要です。

まずは小さな一歩から始めることで、行動を起こし、結果として収入も増えていくはずです。今こそ、日本人一人ひとりが貪欲に未来を切り開く意識を持つことが求められています。